インターネットが世の中に浸透し、いろいろな商品を店頭まで行かなくても手に入れられるようになりました。
これには医薬品といったものも含まれており、現在ではインターネットを利用した医療用医薬品の通販サイトが数多く存在しています。
実は医薬品にも分類があり、要指導・第1類・第2類・第3類といったものは購入の際に医師の処方箋の必要がなく、一部を除きインターネットで販売をしても違法とはなりません。

一般的な風邪・頭痛・胃腸薬といったものは通販で販売をしても違法とはならないのです。
ただここで問題となるのが、国内で購入する場合には基本的に処方箋が必要な医薬品の通販です。
処方箋医薬品と呼ばれており、医師の処方箋のもとで処方される医薬品です。
これらは効果も高く即効性があるのが一般的です。
その反面、副作用のリスクも高くなるために医師による管理の下で安心して服用することが原則なのです。

たとえ薬剤師が常駐しているドラッグストアであっても、通販で処方箋薬を処方することは違法となります。
ところが個人輸入代行サイトを利用する場合は話は異なるのです。
多くの海外医薬品の個人輸入代行サイトは、海外で販売されている医薬品を輸入して日本国内で販売するという形をとっています。
個人輸入には自らが海外に行って現地で購入することも含まれますが、どちらの形を利用しても個人で利用するといった場合は違法とはなりません。

花粉症や低用量ピルなど長期間飲み続けることが目的である医薬品の場合、個人輸入通販サイトを利用して購入することで費用を抑えることが可能になることもあります。
また病院での診察なしで手に入れられるという手軽さも利点ではあるでしょう。
あくまでも個人で利用する場合といった原則があるので、他人に譲渡する目的でこうしたサイトを利用することは避けるようにします。

そしてこうした個人輸入通販サイトで購入した医薬品を利用して副作用が出た場合は、たとえ本物であっても国による補償が受けられないことは覚えておく必要があります。

偽物の薬を買わない方法と気をつける点とは

もうひとつ通販サイトを利用する上で注意すべき点があります。それは店が扱っている医薬品が本物であるかどうかということです。
海外医薬品の輸入代行を行うには届け出が必要となります。まずは輸入代行・販売を行うには製造販売業許可の届け出が必要です。
そして海外の医薬品ということはパッケージや取扱説明書などは現地の言語で記載されていることでしょう。
これらを日本語に変更する場合には製造業許可が新たに必要です。

そして消費者に対しての一定の信頼性を示すためには、厚生労働大臣に製造販売承認・届け出の申請をする必要があります。
これら一連の手続きを踏んでいない通販サイトは偽物の薬が販売されている可能性が高くなるのです。

その他にも国内未承認薬の販売に際しては細かい規制がされており、例えば広告を行うことは一切禁止です。
「医師が推奨」といった誤解を招くような表示自体も禁止となっています。広告を積極的に行っている業者から購入することは避けましょう。

国内承認薬と同じ成分で作られている海外輸入品と記載されていても、製造国によっては安全性が疑問視されているものも多く存在します。
またパッケージに表示されている成分が含まれていない偽物が横行しているもの事実です。
個人輸入代行・通販を利用するのであればこうしたリスクは避けて通れないということは理解しておく必要があります。

少しでもこうしたリスクを避け安心して医薬品を手に入れるためには、長い実績がある通販サイトを利用する・購入者の評価が高い・製造国について事前に情報を集めておくなど、自分で出来ることは最大限やっておくことが大切です。
そしてリスクは付き物だということを理解して上手に利用するといいでしょう。